高配当株ランキング2026年版｜初心者向け選び方と注意点

高配当株ランキングとは？チェックすべき指標の基本

高配当株ランキングとは、配当利回りの高い順に銘柄を並べた一覧のことです。

配当利回りは「1株あたりの年間配当金 ÷ 株価 × 100」で計算し、株価に対してどれだけ配当を受け取れるかを示します。

ただし配当利回りだけでは、その企業が配当を出し続けられるかどうかまでは分かりません。

そこで、あわせて確認したいのが「配当性向」です。配当性向は「1株あたり配当金 ÷ 1株あたり利益 × 100」で計算し、稼いだ利益のうち配当に回している割合を表します。

ランキング上位だけで選ぶと危険な理由（配当利回りの罠）

高配当株ランキングの上位には、業績への懸念から株価が下がった結果、見かけ上の利回りが上がっている銘柄が紛れ込むことがあります。

株価下落で見かけの利回りが上がるケース

配当利回りが極端に高い銘柄は、株価下落や業績悪化のサインである可能性を疑う姿勢が欠かせません。

配当利回りの計算式は株価が分母のため、配当金額が変わらなくても株価が下がれば利回りは自動的に上がります。

仮の数字で確かめてみます。年間配当が40円で株価が1,000円なら、利回りは4%です。

同じ40円のまま株価が500円まで下がると、利回りは8%に跳ね上がります。

減配・無配転落のリスク

配当性向が極端に高い銘柄は、利益に見合わない水準の配当を出している可能性があり、減配や無配転落のリスクを抱えています。

自分で高配当株ランキングを作る3つのスクリーニング基準

他人が作ったランキングをそのまま信じるより、自分なりの基準でスクリーニングをかけるほうが、ランキングの罠に引っかかりにくくなります。

代表的な3つの基準を紹介します。ここで挙げる数値は、公的機関が示した基準ではなく、私が見るときの目安です。

配当利回り（私は3〜5%程度を目安にしています）

配当利回りは、私は3〜5%程度を一つの目安にしています。

7%や8%を超える極端に高い利回りは、前述のとおり株価下落によるものかもしれないと考え、理由を確認してから検討します。

配当性向（私は60%以下を目安にしています）

配当性向は、私はおおむね60%以下を一つの目安にしています（業種で適正水準は異なります）。

100%を超える状態が続く銘柄は、減配リスクの面で慎重に見ます。

連続増配年数

連続増配年数は、過去に何年続けて配当を増やしているかを示す基準です。

連続増配を続けている企業は、配当を維持・増額する経営方針を持つ傾向があるとされますが、将来の増配を保証するものではありません。

受け取った配当を再投資すれば、複利的に資産が増える効果も期待できます。具体的な試算方法は資産運用シミュレーションの記事も参考にしてください。

業種の分散と新NISAでの高配当株の買い方

業種を1つに偏らせない

業種ごとに景気の影響の受け方や規制が異なるため、上位に同じ業種ばかり並ぶときは、1つの業種に偏らせない意識が大切です。

個別の高配当株は成長投資枠で買う

新NISAで個別の高配当株を買う場合は、成長投資枠を使います（つみたて投資枠は一部の投資信託のみが対象です）。

2026年9月28日時点で、金融庁のNISA解説に示されている枠は次のとおりです。

両方の枠は併用でき、年間の合計は最大360万円、保有期間は無期限です。

NISAで配当を非課税にするには受取方式の設定が必要

NISA口座の配当を非課税にするには、証券会社での配当の受取方式を「株式数比例配分方式」にする必要があります。

領収証方式や登録配当金受領口座方式のままだと、NISA口座で買った株でも非課税にならず、20.315%が課税されます（日本証券業協会の案内より）。

変更は配当の基準日までに済ませる必要があり、締め切りは証券会社ごとに異なります。

通常の口座では配当に20.315%の税金がかかる

源泉徴収の税率は、所得税・復興特別所得税が15.315%、住民税が5%で、合計20.315%です（2026年9月28日時点、国税庁の案内より）。

自分でスクリーニング基準を決めてランキングを作るには、配当利回りや配当性向、連続増配年数などの条件で銘柄を絞り込める証券口座のツールを使うのが近道です。

松井証券は口座開設料・維持費が無料で、スクリーニング機能を使って配当利回りや配当性向などの条件から銘柄を絞り込むことができます。松井証券の魅力、まずはお試しください。

高配当株投資のリスクと注意点

高配当株投資には、減配・無配転落のリスクに加えて、配当利回りが高くても株価が大きく下がればトータルで損失になる値下がりリスクがあります。

特定の業種や少数の銘柄に集中すると、悪材料が出た際に資産全体が大きく揺らぐ「集中投資リスク」も高まります。

詳しくは投資リスクと世界情勢の記事で解説しているリスクオン・リスクオフの考え方もあわせて確認しておくと、値動きの背景を理解しやすくなります。

企業側の動きとしては、東京証券取引所が2023年3月31日に、プライム市場とスタンダード市場の全上場企業へ、資本コストや株価を意識した経営を要請しました（日本取引所グループの公表）。

2026年4月28日には、「経営資源の適切な配分」を軸に要請の内容が更新されています（日本取引所グループの公表）。

この要請が配当にどう表れるかは企業ごとに異なるため、株主還元の方針は個別の決算資料で確認する必要があります。

まとめ

高配当株ランキングは入り口としては便利ですが、配当性向や連続増配年数もあわせて確認し、上位の数字を鵜呑みにしないことが大切です。

個別株を新NISAで扱うなら、成長投資枠（年240万円・総枠1,800万円のうち1,200万円まで）と、受取方式の設定を確認しておきましょう。

※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買を推奨・勧誘するものではありません。投資は元本割れのリスクがあります。最終的な投資判断はご自身の判断と責任で行ってください。

よくある質問

高配当株ランキングの上位から選べば安心ですか？

上位だけで選ぶと、株価下落で利回りが上がっただけの銘柄を見落とすことがあります。配当性向もあわせて確認しましょう。

自分で高配当株ランキングを作るにはどんな基準を使えばよいですか？

配当利回り・配当性向・連続増配年数で絞り込む方法があります。複数の指標を組み合わせると背景が見えやすくなります。

NISAなら高配当株の配当は必ず非課税になりますか？

受取方式を「株式数比例配分方式」にしていないと、非課税にならず20.315%が課税されます。設定は利用する証券会社の公式サイトで確認してください。

執筆者：dogarse（FXトレード歴8年・家計簿歴8年）
資金管理の失敗から立て直した実体験をもとに、投資と家計管理を実践目線で書いています。
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