ETFと投資信託の違いを徹底比較！初心者向けの選び方

ETFと投資信託の違い｜まず押さえておきたい基本の定義

ETFと投資信託のいちばんの違いは、証券取引所に上場しているかどうかです。

ETF(Exchange Traded Fund・上場投資信託)は、証券取引所に上場している投資信託の一種です。

証券取引所が開いている時間であれば、株式と同じようにリアルタイムで価格が変動し、その時々の市場価格で売買できます。

価格は需要と供給によって刻一刻と動くため、株式投資の経験がある人にはなじみやすい仕組みといえます。

一方、一般的に「投資信託」と呼ばれる非上場の投資信託は、証券取引所には上場していません。

運用会社が算出する「基準価額」に基づいて、1日に1回だけ取引が成立します。

申し込んだ時点では価格が確定しておらず、当日の申込締切後に計算される基準価額で約定するのが特徴です。

この記事では、この非上場の投資信託とETFを比較しながら、それぞれの違いを整理していきます。

共通点：どちらも集めたお金をまとめて運用する商品

ETFと投資信託は対立する別物ではなく、同じ仕組みを持つ仲間です。

どちらも多くの投資家から集めたお金をひとつにまとめ、運用会社が複数の資産に分けて運用します。

そのため、1本買うだけで複数の銘柄に分散できる点や、保有中に信託報酬がかかる点は共通しています。

私は、違いを覚える前にこの共通点を押さえておくと、比べるときの軸がぶれにくくなると考えています。

名前で混乱しやすいポイント

ETFの日本語名は「上場投資信託」なので、「ETFも投資信託なの？」と迷う方がいます。

答えは「ETFも広い意味では投資信託の一種」です。

ただ、証券会社の画面や普段の会話で「投資信託」と言うときは、上場していないタイプを指すことがほとんどです。

この記事でも、特に断りがない限り「投資信託」は非上場のものを指しています。

ETFと投資信託の違いを一覧表で比較

違いは「取引の仕方」「コスト」「積立のしやすさ」「NISAでの位置づけ」の4つに集約できます。

下の表は、この記事で解説する違いを1枚にまとめたものです。

表を読むコツは、自分がどの行を重視するかを先に決めることです。

毎月の積立を自動化したい人は、「最低投資金額」と「自動積立」の行を見ると判断が早くなります。

売買のタイミングを自分で決めたい人は、「売買できるタイミング」と「注文方法」の行が判断材料になります。

なお、手数料や対象商品は証券会社や時期によって変わるため、表は傾向をつかむための目安として使ってください。

コストを比較｜信託報酬・売買手数料はどちらが安いのか

ETFと投資信託を比べるときは、保有中にかかり続けるコストと、売買のたびにかかるコストを分けて考えると整理しやすくなります。

長期投資では、わずかなコストの差が将来的なリターンに大きく影響するからです。

信託報酬(保有中コスト)の違い

同じ指数に連動する商品どうしで比較すると、ETFの信託報酬は投資信託よりも低く設定されている傾向があります。

ETFは証券取引所での取引を前提としており、販売会社を介した個別のサポートコストがかかりにくいためです。

ただし近年は投資信託の側でも低コスト化が進んでおり、商品によってはETFと同水準、あるいはそれ以下の信託報酬を実現しているケースもあります。

信託報酬は商品ごとに異なるため、購入前に必ず目論見書や交付書類で確認することをおすすめします。

売買手数料・購入時手数料の違い

ETFは株式と同様に、証券会社に支払う売買手数料が発生するのが基本です。

もっとも近年は、主要なネット証券を中心に国内株式・ETFの売買手数料を無料化する動きが広がっており、条件次第では手数料をあまり気にせず売買できる環境も整いつつあります(2026年8月時点。最新の手数料体系は各証券会社の公式サイトでご確認ください)。

投資信託については、購入時手数料が無料の「ノーロード型」が主流になっており、積立投資であれば購入のたびに手数料を意識する必要はほとんどありません。

ただし一部の投資信託には、解約時に「信託財産留保額」というコストがかかる商品もあるため、購入前の確認が欠かせません。

見落としやすいコスト｜スプレッドと市場価格のずれ

ETFには、手数料の表には載らない気づきにくいコストがあります。

1つ目は、買値と売値の差であるスプレッドです。

売買が少ない銘柄ほどこの差が開きやすく、買ってすぐ売るだけでも差額の分だけ目減りします。

2つ目は、ETFの市場価格が、中身の資産から計算される本来の価値と一時的にずれることです。

取引が少ない時間帯や相場が急に動いた場面では、このずれが大きくなることがあります。

注文前に売り買いの注文状況(気配値)を見て、買値と売値の差が開きすぎていないか確かめる習慣をつけると安心です。

コスト差の計算例(架空の例)

信託報酬の差がどれくらい効くのか、架空の数字で計算してみます。

仮に100万円を保有していて、2つの商品の信託報酬の差が年0.1%だったとします。

この場合の差は1年で1,000円、10年保有すれば単純計算で約1万円です(運用による資産額の増減は考えていない概算です)。

金額だけ見ると小さく感じますが、保有額が増えるほど、また保有期間が長くなるほど差は広がります。

実際の信託報酬は商品ごとに違うため、比べるときは必ず目論見書や交付書類の数値で計算し直してください。

取引方法とタイミングの違い｜リアルタイム取引か基準価額か

ETFは取引時間中にいつでも売買でき、投資信託は1日1回の基準価額で取引が成立します。

ETFは株式と同様に指値注文・成行注文ができ、取引時間中であれば好きなタイミングで売買できます。

相場が急落した局面ですぐに売却したい、逆に押し目で買い増したいといった細かい売買判断をしたい人には扱いやすい商品です。

一方、投資信託は1日に1回算出される基準価額で取引が成立するため、その日のうちに何度も売買してタイミングを計るという使い方には向いていません。

投資信託は「決まった金額を淡々と積み立てる」という長期・積立投資との相性が良い仕組みだといえます。

ETFの注文方法｜指値と成行の使い分け

ETFを買うときは、まず指値注文か成行注文かを選びます。

• 指値注文：買いたい価格を自分で指定する。その価格にならなければ約定しないが、想定外の高値で買うことを防げる
• 成行注文：価格を指定せずに注文する。約定しやすい反面、売買が少ない時間帯は想定より高い価格で約定することがある

初めてETFを買うなら、指値注文で「この価格までなら買う」と上限を決めておくほうが、想定外の価格で約定するリスクを抑えられます。

指値が今の価格から離れすぎていると約定しないまま注文が残るので、注文の有効期限と約定状況もあわせて確認しましょう。

投資信託の注文で起きやすい勘違い

投資信託でよくある勘違いは、注文画面に出ている価格で買えると思ってしまうことです。

画面に表示されている基準価額は前回算出された値で、実際に約定するのは申込締切後に算出される基準価額です。

また、申込締切の時刻を過ぎた注文は、次の営業日の申込として扱われるのが一般的です。

締切時刻や約定までの日数は商品・証券会社ごとに異なるので、注文画面の表示を確認してから申し込んでください。

少額投資・積立のしやすさを比較

少額から始めやすく、積立を自動化しやすいのは投資信託です。

資産形成をこれから始める人にとって、いくらから投資できるか、積立設定がどれだけ簡単かは商品選びの重要なポイントです。

最低投資金額の違い

投資信託は多くのネット証券で100円程度の少額から購入でき、初めての投資でも始めやすいのが特徴です。

一方ETFは1口(1株)単位での取引になるため、購入には「その時の市場価格×1口」分の資金が必要です。

市場価格が高いETFの場合、数万円単位の資金がまとまって必要になることもあります。

ETFの必要資金を見積もる手順

ETFを買う前は、次の3ステップで1回に必要な資金を見積もっておくと慌てずに済みます。

架空の例として、市場価格が1口2万円のETFを3口買うなら、必要な資金は6万円に手数料を加えた額になります。

毎月1万円ずつ積み立てたい人にとって、1口の価格が積立額を上回るETFは、毎月同じ金額で買い続けるのが難しくなります。

自動積立設定のしやすさ

投資信託は証券会社の積立サービスと相性がよく、毎月決まった金額を自動的に買い付ける設定を簡単に組める商品がほとんどです。

ETFについても自動積立に対応する証券会社・銘柄は増えてきていますが、投資信託ほど広く普及しているわけではなく、証券会社によって対応状況に差があります(2026年8月時点)。

手間をかけずにコツコツ積み立てたい人は、投資信託のほうが取り組みやすいといえるでしょう。

NISAで買うならETFと投資信託どちらが向いている？

NISAで自動積立を続けたいなら投資信託が軸になり、成長投資枠ではETFも選択肢に入ります。

現行のNISA制度(2026年8月時点)には、長期・積立・分散投資に適した商品を対象とする「つみたて投資枠」と、上場株式やETF、投資信託など幅広い商品を対象とする「成長投資枠」があります。

つみたて投資枠は投資信託が中心の設計になっており、対象となるETFの本数は限られています。

そのため、毎月自動で積み立てながらNISAを活用したい人は、まずはつみたて投資枠の始め方を確認し、購入できる投資信託を軸に検討するのが選びやすい方法です。

一方、成長投資枠では個別株と同じような感覚でETFを売買できるため、値動きを見ながら自分のタイミングで売買したい人や、すでに株式投資の経験がある人はETFを組み合わせる選択肢も検討する価値があります。

つみたて投資枠との違いは成長投資枠の違いで詳しく整理しています。

NISAの制度内容は見直しが行われることがあるため、最新の対象商品や枠の詳細は必ず金融庁や利用中の証券会社の公式サイトで確認してください。

NISAで選ぶ前に確認したい3つのこと

NISAの口座でETFか投資信託を選ぶ前に、次の3点を確認しておくと迷いにくくなります。

• 買いたい商品が、使いたい枠(つみたて投資枠・成長投資枠)の対象になっているか
• 毎月の自動積立を設定できるか(ETFは証券会社・銘柄によって対応が異なる)
• 分配金を受け取ったあと、そのまま持つか買い増しに回すかを決めているか

特にETFは分配金が自動で再投資されない商品が多いので、受け取った分をどう扱うかを先に決めておくと管理が楽になります。

タイプ別チェックリスト｜ETFと投資信託どちらが合うか

どちらを選ぶかは商品の優劣ではなく、自分の投資スタイルで決まります。

当てはまる項目が多いほうが、今のあなたに合っている可能性が高い商品です。

投資信託が向いている人

• 毎月決まった金額を、手間をかけずに自動で積み立てたい
• 100円程度の少額から始めたい
• 日々の値動きをこまめに確認する時間がとりにくい
• NISAのつみたて投資枠を中心に使いたい

ETFが向いている人

• 株式投資の経験があり、取引所での売買に慣れている
• 価格を見ながら、自分のタイミングで売買したい
• 指値注文で、買う価格を自分でコントロールしたい
• 分配金の受け取りや買い増しを自分で管理できる

両方を組み合わせるときの考え方

両方に当てはまる場合は、どちらか一方に絞る必要はありません。

たとえば、積立の土台は投資信託で自動化し、売買の自由度がほしい部分にETFを使う、という役割分担が考えられます。

私は、2つを同時に始めるより、まず片方で仕組みに慣れてから広げるほうが管理の負担が少ないと考えています。

組み合わせる場合は、同じ指数に連動する商品を重ねて買っていないかも定期的に確認しましょう。

ETF・投資信託それぞれのデメリットと今後の展望

ETFは売買の手間とコスト、投資信託は機動的に売買しにくい点がそれぞれの弱点です。

ETFのデメリットとしては、売買のたびに手数料や価格差(スプレッド)が発生しやすいことが挙げられます。

また、自分で売買タイミングを判断する必要があるため、コツコツ積立をしたい人にはやや不向きです。

分配金を受け取った場合に自動で再投資されない商品が多く、再投資したい場合は自分で買い増しの手続きをする手間もかかります。

投資信託のデメリットは、ETFに比べて信託報酬がやや高めの商品が多いこと、そしてリアルタイムで価格が動かないため相場急変時にすぐ売却しづらい点です。

初心者がつまずきやすい失敗例

デメリットは、仕組みを知らないまま使ったときに失敗として表に出ます。

• 売買が少ない時間帯に成行注文でETFを買い、想定より高い価格で約定してしまう(対策：指値注文で上限を決める)
• ETFの分配金を再投資したつもりが、現金のまま口座に残っている(対策：受け取り後の扱いを決めておく)
• 投資信託で短期の値動きを取ろうとして、思った価格で約定しない(対策：投資信託は長期・積立向きと割り切る)
• 信託財産留保額を確認せずに解約し、受取額が想定より少なくなる(対策：購入前に交付書類で確認する)

どの失敗も、商品そのものの欠点というより、注文の仕組みやコストを確かめずに使ったことが原因です。

今後の展望

今後は投資信託・ETFともに低コスト化がさらに進み、ネット証券間の手数料無料化競争も続くと見られます。

どちらか一方に絞るのではなく、積立の軸は投資信託、機動的な売買はETFといったように、目的に応じて使い分ける投資家も増えていくと予想されます。

なお、NISA以外の税制優遇制度としてiDeCoを組み合わせる方法もあります。

制度ごとの違いはiDeCoとNISAの比較で詳しく解説しています。

まとめ

ETFと投資信託は、どちらも少額から分散投資ができる便利な商品ですが、取引方法・コスト・積立のしやすさに明確な違いがあります。

リアルタイムで自分のタイミングで売買したい人はETF、決まった金額をコツコツ積み立てたい人は投資信託が向いている傾向があります。

どちらか一方を選ばなければならないわけではなく、目的に応じて使い分けたり、両方を組み合わせたりする方法も検討してみてください。

※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買を推奨・勧誘するものではありません。投資は元本割れのリスクがあります。最終的な投資判断はご自身の判断と責任で行ってください。

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よくある質問

ETFと投資信託の一番の違いは何ですか？

ETFは証券取引所に上場しておりリアルタイムで取引できるのに対し、投資信託は非上場で1日1回算出される基準価額で取引する点が大きな違いです。

そのため、ETFは価格を見ながら売買のタイミングを自分で決められ、投資信託は申し込んだ時点では価格が確定しないという差が生まれます。

ETFと投資信託はどちらがコストを抑えられますか？

信託報酬はETFのほうが低めの傾向にありますが、近年は投資信託も低コスト化が進んでいます。数値は商品ごとに異なるため、個別に比較して判断することが大切です。

ETFは売買手数料やスプレッド、投資信託は商品によって信託財産留保額がかかるため、保有中と売買時の両方のコストで比べると判断がぶれにくくなります。

NISAで買うならETFと投資信託どちらがよいですか？

つみたて投資枠は投資信託が中心となり、成長投資枠ではETFも選択肢に入ります。自動積立のしやすさは投資信託に分があるため、目的に応じて使い分けるのが記事の結論です。

対象商品や枠の条件は見直されることがあるため、最新の情報は金融庁や利用中の証券会社の公式サイトで確認してください。

執筆者：dogarse（FXトレード歴8年・家計簿歴8年）
資金管理の失敗から立て直した実体験をもとに、投資と家計管理を実践目線で書いています。
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